日本のおすすめバリュー株銘柄12選を紹介！バリュー株の探し方も解説

バリュー株とは企業本来の価値よりも株価は割安な銘柄のことで、バリュー株に投資することを「バリュー株投資」といいます。

バリュー株投資はおもに長期投資を検討している方におすすめのやり方です。

そこで今回は、日本にあるおすすめのバリュー株の銘柄についてご紹介します。

バリュー株とは？

先にも述べたように、バリュー株は企業本来の価値よりも株価が上がりやすい銘柄のことを指します。

またバリュー株は別名「割安株」とも呼ばれ、企業が生み出している利益や保有している資産に対して株価が割安な状態にある銘柄である時にも使います。

一般的にバリュー株かどうかを判断するには、企業が発表している決算書などから業績や財務状況を読み取って株価と比較しつつ分析します。

ほかにも、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）などの企業価値に関わる指標などを参考にすることもあります。

日本市場におけるバリュー株の動向

実は日本はバリュー株の天国だといわれており、一般的にインフレ期においてバリュー株はグロース株よりも好調になる傾向にあるといわれています。

2023年の春ごろブルームバーグ（アメリカの総合情報サービス企業）は、東京証券取引所が割安な水準で取引されている企業に対し、資本増強計画の提示を要請すると報じました。

上記の影響を受け、日本でも多額の自社株取得計画を発表して株価を押し上げました。

これによって現在、日本のバリュー株取引はかなり注目されているタイミングだといえます。

おすすめの日本のバリュー株の銘柄12選

ここでは、現在注目すべきおすすめの日本のバリュー株の銘柄についてご紹介します。

ちなみにここで掲載しているPERの数値については2023年3月期のものとなります。

1. 東京ガス
2. 三菱自動車工業
3. 神戸製鋼所
4. 丸紅
5. 東京海上ホールディングス
6. 三菱UFJフィナンシャル・グループ
7. オリックス
8. コニカミノルタ
9. ENEOSホールディングス
10. 日本電信電話
11. 商船三井
12. 武田薬品工業

東京ガス

東京ガスは1885年五設立された、都市ガスとLNGの大手供給会社です。

現在顧客は約1248万件、2023年の連結売上高は3兆2896億円にもなります。

2030年までの目標には、「顧客アカウント数を2000万件に増やす」「1700万トンのCO2削減に貢献する」「再生エネルギー電源取扱量を国内外で600万kWに拡大する」ことを掲げています。

2023年3月期のPERは4,85倍となっています。

三菱自動車工業

三菱自動車工業は現在、13の国と地域で生産・開発をおこなう世界的な自動車メーカーです。

EV・PHEV、SUV、ピックアップトラック、ミニバン、コンパクト・セダン、軽自動車といった製品を展開し、全世界で80万台以上の販売台数を誇ると言われています。

2023年度の予想売上高は2兆7800億円と見込まれており、2023年3月期のPERは4,42倍でした。

神戸製鋼所

神戸製鋼所はおもに素材系事業、機械系事業、電力事業を展開する会社です。

とくに素材系事業ではアルミ板などのほかに、溶接用のロボットや電源など幅広い製品を提供しています。

2023年夏頃に業績予想と灰統制の上方修正をしてからというもの、株価は非常に好調になっているとされており、年初来で228,4％、2023年3月期のPERも7,18倍とかなり高い水準をマークしています。

丸紅

丸紅は美容グループにあたる大手総合商社で、日本の5大商社の1社としても有名です。

2023年春頃には、「投資の神様」と称されるウォーレン・バフェット氏が日本の5大商社に積極的に投資をおこなっていく意思を明らかにしたことで、丸紅を含む5大商社株の株価は急伸しました。

一時丸紅は前年比で5%株価が上がる場面もあり、2023年3月期のPERは5,65倍となっています。

東京海上ホールディングス

東京海上ホールディングスは、国内外で保険事業を展開する東京海上日動グループの持株会社にあたります。

配当利回りも4％と高く、おもに長期保有を目的とする投資家に人気の企業でもあります。

また2021年の3月から2023年の3月まで連続して増配が続いており、株主への利益還元に積極的な企業であることが判断できます。

2023年3月一時的に株価が下がったものの、以降は右肩上がりの株価を形成しており、2023年3月期のPERは13,66倍となっています。

三菱UFJフィナンシャル・グループ

三菱UFJフィナンシャル・グループは日本を代表する金融グループです。

日銀による金融緩和政策によって株価が伸び悩んでいたものの、コロナ禍以降は日本利上げ観測が高まったことにより現在は株価が上昇している状態にあります。

株価上昇とともに増配も実施しているため、高い配当利回りが維持されているためかなり魅力的な銘柄だといえるでしょう。

ちなみに、2023年3月期のPERは9,35倍となっています。

オリックス

オリックスは、リースや金融、保険、スポーツ事業など多岐にわたる事業を展開しており、安定した収益基盤を持つ企業です。

保険商品の開発・販売を行う「オリックス生命」や、プロ野球球団の「オリックス・バファローズ」を有する企業として有名です。

特に、3〜5%程度の高配当利回りが魅力で、株主優待制度は2024年3月に廃止されますが、バリュー株としての価値は変わらず高いと言えます。

事業の多角化により収益が安定しており、長期投資に適しています。

コニカミノルタ

コニカミノルタは、デジタル複合機を主軸にヘルスケアなどの事業も手掛けています。

コロナ禍での物流コスト高騰や経済の不透明感が影響しましたが、2023年3月期の第3四半期決算で営業利益が黒字転換。

配当利回りは4〜5%と高く、株価は安定しています。

ENEOSホールディングス

日本最大の石油元売り企業ENEOSホールディングスは、原油価格の変動による業績の変動が大きいですが、資源価格の上昇時には利益が増加します。

配当利回りは安定して4〜5%程度を保ち、資源価格の変動に左右されるが、長期的に安定した配当を提供する銘柄です。

日本電信電話

日本電信電話（NTT）は、通信業界の大手であり、安定した収益を上げています。

コロナ禍でも株価は安定し、右肩上がりの成長を続けています。

配当利回りは高くはないものの、長期的な株主還元に注力しており、トータルリターンは優秀です。

商船三井

海運大手の商船三井は、コロナ禍によるコンテナ船需要増加で業績が急回復。

2023年3月期には配当利回りが約17%に達し、大幅な増配を実施。株主優待としてクルーズ優待券も提供し、投資家に魅力的な選択肢を提供しています。

景気変動に強く、高利回りを求める投資家におすすめの銘柄です。

武田薬品工業

国内トップクラスの医薬品会社である武田薬品工業は、景気の影響を受けにくいディフェンシブ銘柄です。

長期にわたり配当180円を維持し、配当利回りは4〜5%を提供。

長期的な投資や安定した収益を求める投資家に適した銘柄といえます。

バリュー株の銘柄を見つけるポイント5つ

ここでは、バリュー株の銘柄を見つける際のポイントについていくつかご紹介します。

以下の点を踏まえてバリュー株の銘柄を選んでみるといいでしょう。

1. 株価収益率（PER）
2. 株価純資産倍率（PBR）
3. 自己資本利益率（ROE）
4. 自己資本比率
5. 配当利回りの高さ

株価収益率（PER）

株価収益率（PER）は、企業が生み出す利益に対して現在の株価が何倍かを表す指標のことを指します。

一般的に倍率が高ければ株価は「割高」、低い方が「割安」と判断されます。

バリュー株は本来の企業価値よりも過小評価されており 株価が割安であるため、株価収益率（PER）も相対的に低い水準であることが多いです。

ちなみに株価収益率（PER）を求めるには、「株価÷1株当たりの純利益（EPS）」で求め、〇〇倍といった表記になります。

東証プライム市場に上場する全銘柄の単純平均株価収益率（PER）は、2023年6月末時点で15.6倍程度だとされています。

しかし業界によっては上記の平均を上下した数値になるケースもあるため注意が必要です。

株価純資産倍率（PBR）

株価純資産倍率（PBR）は、企業が保有する資産に対して、株価が何倍かを表す指標のことです。

純資産とは事業を廃止した際に株主に戻る資金であることから、「解散価値」と呼ばれることもあります。

おもに企業の純資産から見て株価が割高か割安かを判断するために用いられ、1株あたり純資産で求められます。

一般的にPBRが1倍を下回っている場合は、株価が企業の解散価値を下回っている状況であると考えられ「割安」だと判断できます。

自己資本利益率（ROE）

自己資本利益率（ROE）は企業が自己資本をどのくらい効率よく使って利益を出しているかを表す指標です。

自己資本利益率（ROE）は「当期純利益÷自己資本×100」で計算され、数値が高ければ高いほど投資家が投資したお金を企業が上手く使っていると判断できます。

一般的に、ROEが10%以上の企業は資本効率の良い企業だといえるでしょう。

ちなみに日本経済新聞によると、東証プライム上場企業の2021年度の自己資本利益率は9.7%が平均といわれています。

なお企業の自己資本利益率（ROE）の目標水準は8％と掲げられています。

参考：日本経済新聞 

自己資本比率

自己資本比率とは、企業の総資本に対する自己資本の比率のことを指します。

企業の財務の健全性を分析するための指標として用いられることが多く、自己資本比率が高いほど財務が健全な企業だと判断されます。

自己資本比率は「自己資本÷総資本（他人資本 + 自己資本）× 100%」で算出されます。

ちなみに「総資本」とは、貸借対照表の負債の部の合計である「他人資本」と純資産の部の合計である「自己資本」2つの数字を合計したものです。

業種にもよりますが、平均的な自己資本比率は30〜50%程度で50%を超えるとかなり高い水準といえます。

配当利回りの高さ

バリュー株投資での銘柄選びでは、長期保有による配当益を期待して投資するため配当利回りの高さも重要名ポイント。

なぜなら配当の金額が大きいということは、それだけ株主還元を意識している企業だとも判断できるからです。

一般的に配当利回りが3〜4%の銘柄は「高配当株」と呼ばれ、株式市場でも頻繁に物色されやすい傾向にあります。

ただし、配当利回りだけを見て銘柄を選ぶのはリスクなので、先に紹介した「株価収益率（PER）」「株価純資産倍率（PBR）」「自己資本利益率（ROE）」「自己資本比率」といった指標の数値も確認しながら選ぶようにするといいでしょう。

バリュー株の特徴を把握して銘柄を選ぼう！

今回は、日本にあるおすすめのバリュー株の銘柄についてご紹介してきました。

バリュー株投資はおもに長期投資を検討している方におすすめの投資手法です。

とくに日本のバリュー株取引はかなり注目されているため、今回の記事を参考にぜひチェックしてみてくださいね。