生命保険に加入している人の中には、「保険の見直しをしたい」「保険料を支払うのが厳しくなってきた」と解約を検討する方もいるのではないでしょうか。
しかしすぐに解約するのはおすすめしません。
そこで今回は、生命保険を解約するデメリットや注意点などについて解説します。
生命保険を解約するとどうなる？
生命保険を解約すると、まず「保険料」が不要になりますが、引き落としタイミングによっては翌月に引き落とされることもあります。
解約後の引き落としは返金されることが一般的ですが、確認が必要です。
また年払いの場合、引き落とし直後の解約では１年分の料金が無駄になる可能性があります。
どんな種類の保険も解約できる？
生命保険は契約者の意思で随時解約可能であり、これは死亡保険やがん保険、医療保険など他の種類でも同じです。
ただし、解約手続きは契約者本人に限られ、他の家族は手続きできません。
特に、配偶者が保険料を負担している場合や支払者が夫で契約者・被保険者が妻の場合、解約の申し出は保険料を支払っている方からはできないので注意が必要です。
解約によって違約金などは発生する？
生命保険を解約しても契約者にはペナルティや違約金はかかりません。
ただし、短期間での解約は払戻金が発生せず、支払った保険料が損失となることがあります。
これは「解約返戻金」の仕組みに関連し、早期解約のペナルティとも言えるでしょう。
損失を避けるためには、加入前に慎重に保険の適性を検討することが重要です。
これまで支払ってきた保険料は戻ってくる？
生命保険の解約時に保険料が戻るかどうかは、契約した保険の種類と解約までの期間により異なります。
解約後の払戻金や支払い条件は契約前に確認が必要です。
検討中の生命保険については、解約後の条件を確実に理解してから契約するようにしましょう。
生命保険を解約する方法
新しい保険への加入が完了してから、古い保険を解約するようにしましょう。
新旧の保険が重複しないように注意し、無保険の期間を避けるためにも慎重に解約手続きを行いましょう。
手続きに必要な書類は解約書類や保険証券、本人確認書類などがあり、事前に確認しておくことが大切です。
解約は各保険会社によって異なりますが、一般的な流れは以下の通りとなります。
- 保険会社に連絡
- 保険会社から書類送付（窓口で手続きできる保険会社もある）
- 解約書類に記入・押印
- 保険会社にて手続き
- 手続き完了
生命保険の「解約返戻金」とは？
生命保険の解約返戻金は解約後に契約者に支払われる金額で、一律ではなく契約の種類や契約期間、支払い込んだ保険料によって変動します。
例えば、「終身払い」の保険料は低いが解約返戻率も低く、60歳払済は保険料は高いが解約返戻率が高い傾向があります。
解約返戻率は商品ごとに異なり、解約の時期によっても変化するため、契約前に確認が必要です。
各保険商品の解約返戻率や条件は保険会社に問い合わせて明確にしましょう。
ちなみに解約返戻金の金額は以下の方法で確認できます。
- 契約検討時にもらえるシミュレーションで確認
- 年に1回送られる、「契約内容のお知らせ」で確認
- 保険会社に問い合わせる
生命保険には解約返戻金があるものとないものがある
生命保険には解約返戻金があるものとないものがあるので、必ず契約したパンフレットで確認するようにしましょう。
| 従来型 | 解約返戻金がある保険で「積立型」とも呼ばれている。 終身保険はこのタイプの保険が多い。 |
|---|---|
| 低解約返戻金型 | 解約返戻金はあっても、保険料を支払い終わるまでは従来型よりも返戻金額が少なく設定されている保険。 従来型よりも保険料が安いという特徴をもつ。 |
| 無解約返戻金型 | 解約返戻金が全くない保険で「掛け捨て型」とも呼ばれている。 従来型・低解約返戻金型よりも保険料が安く、定期保険は一般的にこのタイプにあたる。 |
生命保険の解約返戻金は、通常、払い込んだ保険料と契約期間に応じて増加します。
ただし、全ての保険料が戻ってくるわけではなく、解約返戻金は責任準備金の中の所定の金額であるため、その金額以上になるとは限りません。
例えば、「60歳払済」保険では、一定の年齢までに全保険料を払い込み、その後解約すると、払い込んだ金額以上の解約返戻金がある場合がありますが、必ずしもその保証はありません。
生命保険を解約するデメリット
ここでは、生命保険を解約するデメリットについていくつかご紹介します。
リスクやデメリットを踏まえて解約の決定するようにしましょう。
早期解約だと返戻金なしのケースがある
新しい保険契約には審査や事務手続きなどの初期費用が発生し、これらは月々の保険料から回収されます。
しかし、すぐに解約すると回収ができないため、解約時には「解約返戻金」が発生します。
ただし、契約してからすぐに解約する場合、解約返戻金はゼロかごくわずかとなることがあります。
解約返戻金や解約返戻率は契約前に確認可能であり、契約途中でも確認できます。
解約を検討する際は、返戻金額を確認した上で手続きすることが重要です。
健康状態によっては再加入できないことがある
生命保険を解約した後、再度の加入を検討する際は、その時点の健康状態を改めて告知する必要があります。
健康に問題がある場合、再加入が難しくなる可能性があります。
健康に不安を抱える場合は、安易な解約を慎重に考え、保険料の支払いについても検討することが重要です。
再加入すると保険料が高くなる
生命保険は加入時の年齢によって保険料が決まるため、解約後に再加入する場合は新たな年齢での保険料が適用されます。
例えば、同じ終身払いの死亡保険で30歳で加入するときの保険料が3,990円なら、40歳で再加入すると5,136円に上がります。
同じ保障内容でも、年齢によって月々の保険料に差が生じ、損をする可能性があります。
解約と再加入を検討する際は、年齢差による保険料の変化を考慮することが重要です。
特約部分の保障がなくなる
生命保険には医療特約やがん特約などの特別な保障が含まれています。
しかし、生命保険を解約するとこれらの特約も失われます。
生命保険を解約し、医療特約が必要な場合は、別途医療保険に加入することが重要です。
生命保険解約前に自身の保障ニーズを確認し、必要な特約が含まれた保険に切り替えることで、適切な保護を維持できます。
生命保険を解約する際の注意点
生命保険はいつでも解約できますが、慎重に判断しなければいけません。
そこでここでは、生命保険を解約する際の注意点やポイントについてご紹介します。
解約する理由を明確にしておく
生命保険を解約する際は「そもそもなぜ解約したいのか」の目的や理由を明確にしておくようにしましょう。
なぜなら、解約はミスマッチな保障を解消する手段ではありますが、当然のことながら解約後は全く保障がなくなるからです。
再度同様の保障を得るには健康状態と契約年齢の問題をクリアする必要があるので、本当に保障をなくしてもいいのかや再加入の可能性があるのなどもふまえましょう。
解約以外で保険料を節約できるか検討する
保険料負担が難しい場合、解約以外で節約できないかを考えてみるといいでしょう。
たとえば、保障を減らして保険料を削減する方法や契約者貸し付けを利用して解約返戻金から借り入れ、一定期間の保険料を支払う方法などがあります。
また、払済保険に変更して解約返戻金を一時払いに充当し毎月の保険料をなくす、もしくは延長保険に変更して同様に保険料をなくすといった方法もひとつです。
ただし、変更後は特約部分が消滅し、復旧には条件があることに注意しなければいけません。
保険会社ごとに異なるため、変更前に確認するようにしてください。
生命保険を解約するタイミング
生命保険を解約する場合、タイミングが大切です。
ここでは、生命保険を解約する際のタイミングについて解説します。
次の保険の加入が決定したとき
次の保険への加入が決まったタイミングでの解約が、一番スムーズです。
生命保険の加入は診査を通らなければ、加入ができません。
持病や病歴がある場合、生命保険の加入が叶わない可能性もあります。
現在加入している保険を解約後、加入できる保険がないと大変です。
このようなトラブルを避けるためにも、解約は次の保険加入が決まったときにしましょう。
解約返戻金の元割れ期間終了のとき
保険の中には、解約返戻金があるものがあります。
解約返戻金は、一定期間が経過することで支払った保険料の合計金額よりも多く帰ってくる可能性があります。
加入期間と解約返戻金の金額は、生命保険総研の目安額表を見ることで判断ができます。
解約を考えている場合は、手元にある資料を確認し返戻金が多いタイミングで解約するのがおすすめです。
生命保険の解約手続きの手順
生命保険の解約は、口頭での申し出や保険料払い込みを中止しだけでは完了しません。
解約手続きには、書類の提出が必要になります。
下記の手順に従い、手続きをおこないましょう。
保険会社によっては、インターネット上で解約手続きができます。
一般的に、解約日は解約書類が保険会社に届いた日になります。
インターネット上で手続きをおこなった場合は、即日解約になります。
解約する際は、インターネット上での解約ができるか確認してみましょう。
生命保険の解約はデメリットやリスクを考えて慎重に判断しよう！
今回は、生命保険を解約するデメリットや注意点などについて解説してきました。
生命保険の解約は手続きは簡単ですが、再加入時にはデメリットがあるので慎重に判断することが大事です。
解約前には保険金額の減額や払済保険・延長保険への変更を検討しましょう。
しかし、複雑な判断が難しい場合は、保険のプロに相談することもおすすめです。
プロのアドバイスを受けることで、最適な解決策を見つけやすくなります。
今回の記事を参考にぜひチェックしてみてくださいね。
